2005年、（株）昭文社から「災害時帰宅支援マップ首都圏版」が発売され大ベストセラーとなった。それから6年、2011年の東日本大震災では、帰宅困難者が多数発生することとなった。
　アップル“iPhone”の国内発売は2008年7月、“Android”は2009年7月からで、震災時にスマホは29.3%の普及率（総務省）だった。これが2017年には75.1%（同）と携帯電話を含めたモバイル端末全体で94.8%（同）に達している。
　また、2005年にはGoogleマップが日本でサービスを開始し、スマホアプリも2009年に公開された。さまざまなウェブ地図サービスで、震災の2日後には被災地の航空写真や通行実蹟マップを提供するなど、インフラとしての地位を固めていった。
　誰もがモバイル端末を持つ時代の「帰宅支援地図」はどうあるべきだろうか。現在はソーシャルネットワーク（SNS）やビッグデータの活用時代である。AI（人工知能）の利用も活発だ。そこで、近未来の「帰宅支援地図」を考えてみた。
　AIとナビゲーション技術により、帰宅ルートを表示する。そこにはサバイバルに必要なコンビニ、トイレ、給水拠点そして充電サイトも表示したい。ビッグデータによる混雑状況のリアルタイム表示（図中ピンク）も加える。電力スマートメーターにより停電発生の提供（図中グレー）ができるかも知れない。火災などの障害情報を加え、帰宅最適解をリルートする。SNSなどによるリアル情報提供も大切だ。他の地図サービスや天候情報などとともに、安全な動的帰宅支援サービスが可能となる。　2019年9月、台風15号による長時間停電はモバイルインフラでの問題点を示した。停電はスマホだけではなく基地局の機能も奪い、IP電話も含め緊急電話も不通になった。5G時代には基地局間隔も狭くなるため、停電対策が一層重要になる。
　低照度下で発信できる太陽電池ビーコンや、1日1時間利用で1週間バッテリーが持つスマホなどが出現している。いかなる時でも使えるスマホインフラはいつでも使える地図サービスと合わせ命を守ることにつながる。（編集部）　
地図はオープンストリートマップ中野坂上付近を元に作成しました。図中のコンビニや給水所を含めた位置・情報は全て架空のものです。